Interstage 特集
HOYA株式会社様

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メガネ業界においてはもともと、他業界と同様に卸売り企業を経由した流通が主流であった。しかし同社では眼鏡店との密接なパートナー関係を築くべく、あえて直販方式にこだわっている。

もっとも眼鏡レンズの処方には膨大なパターンが存在するため、電話やファクシミリによる受注ではメーカー側と眼鏡店側の意思疎通がうまくいかない場合も多い。そこで同社では、1970年代前半にTELEXを使ったオンライン受発注システムを開発。関矢氏は「システムを利用することで、受発注業務を正確かつ迅速に行うことが可能になりました」と語る。

さらに1980年代には、PCを利用したクライアント/サーバ型オンラインシステムを構築するなど、その時々の最先端技術を積極的に導入。「眼鏡店様に設置されたクライアントには、『H I T 』（HOYA Intelligent Terminal）と名付けられています。その第1世代の『HIT1』は富士通との共同開発による専用端末でしたが、1996年の『HIT6』ではWindowsマシンに進化。現在は約6000店強の眼鏡店様が、このシステムを使って当社との受発注業務を行っています」と関矢氏は語る。

同社の眼鏡事業は海外比率が50％を超えており、このグローバル展開を支える上でもオンラインシステムが威力を発揮している。現在は海外16ヵ国・4000店以上が同社のオンラインに接続されている。

受発注業務の効率化に絶大な効果をもたらしたオンラインシステムだが、時代の変化に伴う新たな改良もまた要求されていた。関矢氏はその背景を「従来のクライアント/サーバ型オンラインは通信手段に電話回線を使用していましたが、最近では高速で安価なインターネット環境が広範に普及し、これをビジネスに取り入れる動きも高まっています。そこで当社の受発注オンラインシステムも、早急にWeb化する必要があると考えました」と説明する。

同社が検討に取りかかったのは、2000年末頃であった。通信サービスの価格は徐々に下がり始めていたとはいえ、ADSLなどのブロードバンド・サービスが現在ほど普及している状況ではなかった。だが、政府のe-Japan構想などを受け「この先、通信コストは必ず下がる」（関矢氏）と読んだ同社では、Webをベースとした新しいオンライン受発注システムの開発を決断。さっそく、構築作業に取りかかった。

重要なポイントとなったのは、いかに既存の資産を活かしつつ新たなシステム環境を作り上げるかである。同社の基幹システムは長年にわたりメインフレームで構築されている。これを一からすべて作り直すのは、コストの面でも開発工数の面でも現実的ではない。「また現在のシステムをご利用いただいている眼鏡店様に、Webへの移行を強制するわけにはいきません。あくまでも現在の環境は今後もそのまま利用可能にし、さらにWebでも利用できるという形にする必要がありました」（関矢氏）

このように新システムには、メインフレーム上の既存のアプリケーション資産を、そのままWeb環境で利用できることが強く要求されたのである。

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